地球温暖化の現状

近年、最高気温が 35℃ を超える「猛暑日」の増加や熱中症警戒アラートの発令頻度の高まりなど、厳しい暑さを実感する機会が増えています。
これは一時的な気候の揺らぎではなく、長期的な「気候変動（地球温暖化）」の影響です。

気象庁や国立環境研究所の公表データによると、日本の年平均気温は、統計を開始した1898年以降、100年あたり約 1.35℃ の割合で上昇しています。

特に1990年代以降に平均気温が高い年が頻繁に観測されるようになり、これに伴って猛暑日や最低気温 25℃ 以上の「熱帯夜」の年間日数も増加しています。

また、今後の予測データ（温室効果ガスの排出量が最も多いシナリオを想定）によると、21世紀末（2081年〜2100年）の日本の平均気温は、20世紀末と比べて最大で約 4.5℃ 上昇すると予測されています。

この規模の上昇が現実となった場合、猛暑日数がさらに増えるだけでなく、大雨や強い台風の発生リスクも高まると指摘されています。

気候変動への対策は、国際連合や環境省において、大きく「緩和」と「適応」の2つのアプローチに分類され、同時並行での実施が求められています。

① 原因を抑える「緩和」

地球温暖化の主な原因である CO2 などの温室効果ガスの排出量を削減したり、森林などの吸収源を保全したりすることで、温暖化の進行そのものを抑制するアプローチです。

当社で行っているエコ活動も、主にこの「緩和」に該当します。身近な取り組みとして、以下のような例が挙げられます。

省エネの実践： エアコンの適切な温度調整（室温 28℃ が目安）や、不要な消灯の徹底。
資源の効率利用： マイバッグやマイボトルの利用による、プラスチック製造・廃棄プロセスでの CO2 削減。
ペーパーレス化： 紙の使用量を減らし、森林資源（温室効果ガス吸収源）を守るとともに、製紙や輸送エネルギーを削減する。

② 被害に備える「適応」

すでに現れている、または避けることができない気候変動の影響に対して、その被害を最小限に抑えるためのアプローチです。

健康被害の防止： エアコンの適切な使用や、こまめな水分・塩分の補給による熱中症の予防。
防災体制の確認： ハザードマップを用いた避難経路の確認や、非常用備蓄品の確保。
気候への適合： 高温の環境に適した農作物の品種改良など、変化した気候に合わせた産業の工夫。

気候変動は地球規模の課題ですが、その対策である「緩和」と「適応」は、一人ひとりの日常生活や企業の活動の積み重ねによって成り立っています。

持続可能な未来をつくっていく上で、気候変動への対策は避けて通れないテーマです。
改めて身近な環境問題や自分たちにできる対策について考えてみてはいかがでしょうか。

【参考・出典】
国立環境研究所 気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）
https://adaptation-platform.nies.go.jp/climate_change_adapt/adapt/a-0103.html